・収益還元法

日本ではこの手法で収益価格を求めることが多いようです。雑誌等で収益価格の検証とかが行われている場合には、この手法だと思って間違いないでしょう。この手法の一番の特徴は他の手法に比べて簡便なところです。計算式でいうと
（総収益−総費用）÷還元利回り＝収益価格 となります。

・新しい収益還元法

これは、収益還元法をベースにより理論的にしたところに特徴があります。
計算式は複雑になるので書きませんが、要は建物の残存耐用年数、取り壊しの可能性、インフレ率等を考慮して、建物がない場合にもっとも敷地に適した建物を建てた場合の土地の価格（土地残余法による価格という）と、現在の利用に基づく複合不動産の価格を考慮にいれながら、収益価格を求めます。当然土地に建物が建っていなければ土地残余法による価格が収益価格です。

・ＤＣＦ法

これはどちらかというと海外で用いられている方法です。つまりはグローバルスタンダードな方法として今後広がっていく可能性が大です。この手法の特徴はキャッシュフローに重点をおき、また数年後の転売を前提として、評価を行うところです。
一番よく使われるのが１０年後に転売を前提として、１０年分のインカムゲインと１０年後のキャピタルゲインを合計して収益価格を求めます。つまり１０年分のインカムゲインについては１０年分の個々の項目の変動を予測し、その個々の値をだして求めます。ただ一つ言えることはあらゆる予測の概念に基づいて採用されているため、その道の専門家でないとこの説明に耐えられないでしょう。キャピタルゲインについては、つまりは１０年後の価格については上記収益還元法に近い概念で１０年後に予想される純収益を還元利回りで還元して求めます。